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ジーンズメイト、2017年2月期 本決算
減収幅が縮小、在庫処理や閉店の影響で損失幅が増加

《財務分析レポート》

ジーンズメイト、2017年2月期 財務諸表(表1)

ジーンズメイト、2017年2月期
財務諸表(表1)

ジーンズメイトの2017年2月期(非連結)決算は、減収・損失を計上するに至った。下期に客数が増えたことで既存店売上に歯止めがかかり、減収幅が縮小した。しかし、積極的な在庫処分のほか、不採算店舗の閉鎖を進めた影響で損失幅が増加した。

「JEANS MATE」業態へ資本を集中

上期はTシャツ類やパーカ、トレーナーなどのスウェット類──トップスがけん引商材になった。しかし、ファイブポケットを中心とした定番のジーンズ、ボトムスが苦戦したという。

期末の店舗数は、91店。「Blue Standard」を2店出店したほか、「ワケあり本舗」を「JEANS MATE」へ1店業態転換した。また、不採算店舗10店の退店を実施した。そのほか昨秋(10月1日)から、「OUTDOOR PRODUCTS」のフランチャイズ店(5店およびEC店)の運営を開始した。

売上高総利益率(粗利率)は0.4ポイント減の44.7%と横ばい傾向。販管費率が増加した影響で損失が増加した。商品回転率はやや改善しているほか、交差比率は160台にある。資産が減少した影響で回転率が改善している。手元流動性資金、いわゆる現金同等物が潤沢で、財務面の深刻な課題は見当たらない。

2月20日付で、フィットネス事業を手掛けるRIZAPグループの連結子会社になった同社。期末の棚卸資産を前年より約20%削減するなど、商品政策や売上改善の環境整備を進めている。今後は、細分化していた展開業態を「JEANS MATE」へ一本化していき、経営資源を集約して、同業態ブランドの強化を図る。

店頭売りの回復が収益の改善のカギ

また、商品力の強化では、販売計画に基づく商品仕入れへ形態を移行する計画だ。単品ごとに販売計画およびその管理を厳格化し、トレンド商材と共に消化率の向上を目指す。

RIZAPグループとの相乗効果を図り、商品の効率化や物流の共通化などにより、収益性を高める計画だ。今期から同グループの決算期を統一し、業績開示などの適正化を進める。2018年3月期は決算期移行に伴い、2017年2月21日から2018年3月31日までの13カ月11日間の決算となる。

通期見通しは、決算期移行の影響を考慮し、開示していない。業績の見通しがつき次第、計画数値を公表する。財務体制が比較的安定しているため、店頭売りの回復が収益の改善に最も重要な要素だと考えられる。                                   

(樋口尚平)

 

ジーンズメイト、2017年2月期 本決算 減収幅が縮小、在庫処理や閉店の影響で損失幅が増加

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